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【保存版】エステサロンを個人で開業するメリットを紹介!経費や確定申告はどうする?

コラム
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エステサロンで働く方の中には、「いずれ自分のエステサロンを開業したい」と考える人も多いのではないでしょうか。
個人でエステサロンを開業する場合には多くの利点がありますが、もちろん注意すべき点も存在します。

今回は、個人事業主としてエステサロンを開業するメリット・デメリットについて紹介していきます。

エステサロンを個人で開業するメリット・デメリット

個人でエステサロンを開業するメリットは、以下の通りです。

個人エステのメリット

  • お客様との距離が近く、固定客がつきやすい
  • アットホームな雰囲気で安心感や親しみを持ってもらえる
  • 内装やメニュー、PR方法など、自分好みにできる
  • 稼働時間を自分で決めることができるので、自由な働き方ができる
  • 家事育児と両立しやすい

個人エステの強みとして、お客様との距離が近いことがあげられます。
大手サロンに比べて、安心感や親近感をもってもらいやすく、固定客がつきやすい点がメリットです。

また、会社勤めと違って、お店作りや働き方を自分好みに設定することができます。
家事育児と両立しやすいので、子どもがいる場合もメリットを感じやすいでしょう。

個人エステのデメリット

  • 大手と比べて価格を下げにくい
  • 機材を頻繁に買い替えることが難しいため、最新の機材を導入できない場合も
  • 自宅で開業する場合、個人情報を公開しなければならないためセキュリティに注意が必要

同じ時間で複数人のお客様の施術を行える大手とは違い、個人でエステサロンを開業する場合、価格を下げてしまうと回転率を上げなければ運営が成り立たなくなってしまいます。
そのため個人エステは、大手と比べて料金が割高になりやすいというデメリットがあります。

そして機材を頻繁に買い替えることも難しいため、大手のように「常に最新の機械を使用」というわけにはいきません。

また、自宅の一部をエステサロンとして使用している場合は、住所などの個人情報をお客様に公開しなけばならないため、カメラ付きのインターホンを導入するなど、セキュリティ対策をしっかり行うことが大切です。

個人事業主は確定申告が必要!エステサロン経営で計上できる経費とは?

個人でエステサロンを開業する場合、忘れてはいけないのが確定申告の存在です。
個人事業主として開業後、一定の事業収入を得た場合は確定申告を行い必要な税金を収める必要があります。

なお、個人のエステサロンで経費として計上できる費用は以下の通りです。

  • 地代や家賃、駐車場代
  • サロンの内装工事費
  • 水道光熱費
  • スタッフの人件費
  • 消耗品
  • 保険、税金
  • 備品や商材の仕入れにかかった費用
  • 顧客が利用する雑誌やタブレット、お茶代
  • ホームページやチラシ作成などの広告宣伝費
  • 電話やインターネット回線などの通信費
  • 事業に関係する移動の交通費や宿泊代
  • システム利用料やカード手数料などの雑費
  • 店舗が老朽化や機材の故障などにかかる修繕費
  • 研修やセミナーなどの参加費や講習料
  • 資産の減価償却費

適切に経費を計上することで節税にも繋がりますので、事業で使用した費用のレシートは必ず保存しておきましょう。

コメント

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